「情報共有システム」活用は当たり前

工事受注時のシステム選定の経緯

水資源機構の工事を受注した際、情報共有システムは機能要件に沿っていればどのメーカーのものも活用できるとのことで、複数のメーカーが提案されました。当社は以前からビーイング社の土木積算システムを使用していたこともあり、水資源機構から提示されたメーカーの中からお付き合いのないメーカーを選ぶより、お世話になっているビーイング社の情報共有システムである『BeingCollaboration』を活用することを選択しました。

効果的な業務改善と時間短縮

『BeingCollaboration』を導入することで、書類のやり取りによる時間のロスを劇的に減らすことができました。現場と発注者事務所が離れている場合でも、やり取りに時間を費やす必要がなくなり、効率的なコミュニケーションが実現しました。また、決裁の状況をリアルタイムで把握できるため、便利さを実感しました。

営業活動や情報収集の変化と課題

一方で、以前は直接お会いしてコミュニケーションをとる機会がありましたが、営業活動や情報収集の機会が減少しました。運用においては特に困ったことはありませんでしたが、紙媒体で行っていた修正などの柔軟な対応が難しくなった点には注意が必要です。
また、当社としては情報共有システムを活用するのは当たり前と考えており、県や市町村など他の関係者も情報共有システムの活用が拡がれば良いのにと思います。現場と発注者事務所が離れている場合は本当に助かります。