プレスリリース

プレスリリースの内容は発表時のものです。
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避難安全検証ソフト『Avoid』関連ツール「Avoid省エネ基準(簡易ポイント法)ツール」を無料配付

株式会社ビーイング(本社 三重県津市、代表取締役社長 津田能成、以下ビーイング)は、避難安全検証ソフト『Avoid(アヴォイド)』の関連ツールとして「Avoid省エネ基準(簡易ポイント法)ツール」の配布サービスを1月28日より開始いたします。

「京都議定書」の発効を受けて、「エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)」が改正・施行されています。住宅・建築物分野では、大規模な建築物の省エネ措置が著しく不十分である場合の命令の導入や一定の中小規模の建築物について、省エネ措置の届出等の義務付けを柱とする改正法が昨年から施行されています。

また、本年4月以降は、“一定の中小規模建築物(床面積の合計が300㎡以上)について、新築・増改築時における省エネ措置の届出及び維持保全の状況の報告”が新たに義務付けられます。これは、義務付けの範囲であった床面積の合計が現行の“2000㎡以上”から“300㎡以上”へと拡張されるものです。同時に、“簡易ポイント法”が新設され、2000㎡未満の建築物は従来のpal計算ではなく、新設の“簡易ポイント法”を用いて簡単に申請書類の作成ができるようになります。

新機能と新オプションでパワーアップした、土木工事積算システム『GaiaRX Ultimate』を販売開始

株式会社ビーイング(本社 三重県津市、代表取締役社長 津田 能成)は、多くのお客様にご支持いただいている土木工事積算システム『GaiaRX Ultimate(ガイアアールエックスアルティメット)』の新機能搭載版を平成22年1月下旬より販売開始いたします。

今回のバージョンアップでは、予定価格や最低制限価格・調査基準価格を参照しながら自社の入札価格をシミュレーションすることができる「最低制限価格/調査基準価格シミュレーション」機能や土地改良・集落排水の設計書データへの対応による積算精度のアップなどの機能強化を図りました。

また、国土交通省、農林水産省基準書に対応した『機械設備オプション』(※有償)も新たに追加し、機械設備工事事業者のお客様を介して安心・安全な生活の実現を目指します。

ビーイングは今後も、様々な業務の改善から競争力アップに取り組む建設業者様を、継続的に支援していきます。

プロジェクトのPDCAサイクル運営を支援! CCPM対応ソフトウェア『BeingManagement2』10月に新発売 — 先行販売キャンペーンは9/16より受付開始 —

株式会社ビーイング(本社:三重県津市、代表取締役社長:津田能成、以下ビーイング)は、マネジメント改革ソリューション『BeingManagement2(ビーイングマネジメントツー)』の販売を2009年10月下旬より開始いたします。

地球温暖化防止に役立ち、環境にやさしいシステム『CO2排出量計算オプション』を発売

株式会社ビーイング(本社:三重県津市、代表取締役社長:津田能成、以下ビーイング)は、土木工事積算システム『GaiaRX Ultimate』の積算データからCO2排出量を算出できる『CO2排出量計算オプション』の販売を2009年9月下旬より開始いたします。

地球温暖化防止に役立ち、環境にやさしいシステム『CO2排出量削減シミュレーション(仮称)』を近日発売予定!

株式会社ビーイング(本社:三重県津市、代表取締役社長:津田能成、以下ビーイング)は土木工事積算システム『GaiaRX Ultimate』の積算データからCO2排出量が算出できる『CO2排出量削減シミュレーション(仮称)』を近日発売する予定です。

『BeingManagement-CCPM』が製品市場占有率第3位を獲得

株式会社ビーイング(本社 三重県津市、代表取締役社長津田能成)の『BeingManagement-CCPM』は、調査・コンサルティング事業の株式会社富士キメラ総研(本社東京都中央区、代表取締役社長 田中一志)が2009年5月に発行した「2009パッケージソリューション・マーケティング便覧」のプロジェクト管理ツール市場において、製品市場占有率の数量、金額ともに第3位を獲得しました。

株式会社富士キメラ総研による今回の調査は、主要な企業向けソフトウェア・パッケージについて、国内販売数量、販売金額、主なメーカーにおける市場占有率などの定量データの把握、今後の市場展望ならびにその要因を客観的かつ多角的に把握することが目的とされています。(詳細は『2009 パッケージソリューション・マーケティング便覧』— パッケージ・ソフトウェア主要50製品の市場動向から探るエンタープライズ・ソリューションの将来展望 —最新市場調査レポート2009年05月25日発刊をご参照ください。http://www.fcr.co.jp/)

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