『Gaia』シリーズから読み込んだ積算情報の項目を実行予算へ変換するため、簡単に実行予算を作成でき、大幅な時間短縮になります。さらに請負金額との差額を確認しながら、実行予算を編集できるため「粗利の確保」を意識した予算編成が可能です。予定金額と入札前の社内見積の算出により「いくらでできるか」をすばやく、正確に把握することができます。
また、工事に設計変更が発生した場合も、積算時の金額、当初予算、変更予算の最大3段で予算を比較表示でき、協力業者への見積管理機能により、見積依頼・見積回答・予算に反映させます。協力業者への見積依頼やすべての帳票はMicrosoft Excel形式で出力できるなど、高い親和性により過去にExcelで作成した実行予算に活用できます。
![]()
『Gaia』シリーズに準拠した直感的なインターフェースと軽快な操作性を実現しました。各種要素別の集計や当り数量を考慮した代価表の作成、気になるポイントへの付箋機能や背景色の設定など実行予算作成を強力にサポートする多彩な機能を搭載しています。詳しく見る>>
![]()
『BeingBudget』の基本機能に加え、複数の通貨を使用する海外工事の予算作成など、2カ国以上にまたがる資材調達や特定通貨に換算する場合に最適です。詳しく見る>>
| ■OS | ・Windows2000Professional (ServicePack 4以上) ・WindowsXP Professional/Home Edition (ServicePack 2以上) ・WindowsVista 各エディション ※各日本語版 ※WindowsNT/ME/98/95 はサポートしません。 ・Microsoft Internet Explorer6.0 以降 |
| ■CPU | Pentium III プロセッサ 800MHz 以上(推奨:Pentium4以上) |
| ■メモリ | 512MB以上(推奨:1024MB以上) |
| ■ディスプレイ | XGA (解像度1024×768ピクセル以上)・HighColor以上 |
| ■ハードディスク | BeingBudgetインストールドライブ 空き容量1GB以上 |
| ■ネットワーク環境 | TCP/IPでの通信が可能であることが必要です。 |
| ■その他 | ・上記OSで動作可能なCD-ROMドライブ ・上記OSで動作可能なプリンタ ・TCP/IP(HTTP)での通信が可能であること ※プロテクトユニット接続用にUSBポート ×1が必要です。 |


『BeingBudget』内に登録された多数の帳票は、すべてExcelへ出力できます。また、『BeingBudget』からExcelへ、 Excelから『BeingBudget』へコピーアンドペーストができるので、過去にExcelで作成した予算書も簡単に『BeingBudget』に取り込むことができます。

所定の様式から簡単に見積の出力・取込ができます。また、見やすい画面構成のため、比較検討も簡単です。もちろん、業者見積から予算へも、ボタン1つで反映できます。

最大4種類の通貨を併用した見積書を作成できます。基準となる標準通貨以外に3種類の通貨を指定でき、それぞれの通貨ごとに通貨記号・換算レートを指定できます。
また、見積書の金額の表示・集計は、各通貨別、基準通貨に換算するなど必要に応じた形で選択できます。集計表作成画面と通貨レート設定画面

標準搭載されている要素・単価マスタも複数通貨に対応しており、要素・単価マスタ上で使用する通貨を設定して単価マスタを作成できます。マスタ登録された単価項目の単価や文言を、標準付属の要素・単価マスタツールで管理できます。
また、複数通貨に対応した出力帳票も標準搭載しているため、複数通貨で作成された見積書を通貨別要素ごとに集計・出力することも可能です。

一般的な海外土木工事の場合、『BeingBudget』<複数通貨版>を使用すると施主に提出する積算段階から複数通貨で作成できます。標準通貨を含めて最大4通貨まで指定できるので、資材などの調達先に応じて見積書を作成できます。また、レート設定からレート計算を自動的に行うため、「標準通貨で総額いくらなのか」を常に確認できます。各通貨ごとにおける要素分類も自動的に行うため、「工事全体でUS$の労務費がどのくらい計上されているか」なども特別な操作を行わずに確認できます。
一般的な土木工事とは異なり、国際協力機構(JICA)などが調達する政府調達海外土木工事では日本の積算基準を使用して、資材などの調達先に応じて複数通貨を使用した見積書作成が必要です。『Gaia』シリーズで積算したデータを『BeingBudget』<複数通貨版>に連携すると、国内の積算基準に基づいて積算した内容を元に複数通貨の見積書を簡単に作成できます。
その他、世界貿易機関(WTO)政府調達協定に基づき、海外企業とJVを組んだ場合の見積書作成にも活用できます。